GoogleがAIコンテンツの指針を書き換えました — 「人の目で事実確認する」対象に、タイトルや画像の説明文まで入った

2026年10月1日、GoogleがAIで作ったコンテンツについての指針を更新し、公開前に人が事実確認することを「critical（欠かせない）」と書きました。対象には本文だけでなくタイトルや画像の説明文も含まれます。何が変わり、何は変わっていないのか、現場で何を見直すかを整理します。

AIで記事や商品ページを作っている会社にとって、見落とすと後から効いてくる更新がありました。

2026年10月1日、Googleは検索の公式文書のうち、生成AIで作ったコンテンツについての指針を書き換えました。中心になる一文はこうです。

It is critical to manually factcheck and review all AI-generated content for accuracy and trustworthiness before publishing. （AIで生成したすべてのコンテンツは、公開する前に、正確さと信頼性について人の手で事実確認し、見直すことが欠かせない）

結論を先に書きます。

新しい罰則や、順位を決める新しい仕組みが発表されたわけではありません。 公式の更新履歴には、開発者向けイベントで使っている説明資料と文書の中身を揃えるための更新だと書かれています
それでも実務への影響は小さくありません。 人の目で確認する対象として、本文だけでなく、ページのタイトル、検索結果に出る説明文、検索エンジン向けの補足情報、画像の説明文まで含まれることがはっきりしたからです
いちばん見直しが要るのは、記事本文ではなく、裏側で自動生成している小さな文章のほうです。量が多く、誰も読んでいないことが多いからです

一次情報

伝聞ではなく、公式の文書を先に置きます。

指針の本体: Google Search’s Guidance on Generative AI Content on Your Website
更新履歴: Latest Google Search Documentation Updates

更新履歴の記載は、検索品質評価者向けガイドライン（Googleが外部の評価者に検索結果の良し悪しを判定してもらうときの手引き）にある情報を、AIコンテンツの指針に反映した、というものです。理由として「開発者向けイベントで使っている説明資料と、文書を揃えるため」と添えられています。

なお、この環境からは公式ページの本文を直接取得できませんでした。指針の文言は、Googleの検索結果に表示された公式ページの要旨と、複数の海外SEO専門メディアの報道で一致している部分だけを使っています。

何が変わったのか

「事実確認せよ」が、強い言葉になった

以前から、Googleは「AIで作ったかどうかではなく、出来上がったものの品質で判断する」という立場でした。この点は変わっていません。変わったのは、公開前に人が確認することの書き方です。

今回の指針では、なぜ確認が要るのかの理由も書かれています。要旨は次のとおりです。

生成AIは事実を取り出しているのではなく、学習したデータをもとに「ありそうな言葉の並び」を予測している
そのため、出力には事実と違う内容（ハルシネーション＝AIがもっともらしい誤りを作ること）が混ざりうる
だから公開前に、人の手で事実確認と見直しをすることが欠かせない

Googleの検索の公式文書で「critical」という強い言葉が使われることは多くありません。海外のSEO専門メディアがこぞって取り上げたのは、そのためです。

確認の対象が、本文の外まで広がった

もう1つの変化は、確認の対象です。指針では、次のものも見直しの対象だと書かれています。それぞれ、初めて聞く方のために言い換えておきます。

指針に出てくる言葉	何のことか	どこで人の目に触れるか
title要素（タイトル）	そのページの題名として設定する文字	検索結果の青い見出し、ブラウザのタブ
meta description（説明文）	ページの内容を短くまとめた文	検索結果で見出しの下に出る説明
構造化データ	価格・在庫・著者・よくある質問などを、検索エンジンが読みやすい決まった形で書いた補足情報	検索結果の星評価や価格表示など
画像のalt属性（代替テキスト）	画像が何を写しているかを文字で書いたもの	画面の読み上げ、画像が表示されないとき、画像検索

どれも、ふだんページを見ている人の目にはほとんど入りません。だからこそ、AIに一括で作らせて、そのまま出している会社が多い部分です。

何は変わっていないのか

煽る記事も出ているので、変わっていない部分もはっきりさせておきます。

AIで作ったこと自体は違反ではない、という立場は同じです
中身を足さないページを大量に作ることは、スパムの規定に触れるという線も同じです。Googleはこれを「大量生成コンテンツの不正使用」と呼んでいます
今回の更新で、新しい罰則や順位の仕組みが告知されたことは、私たちが確認した範囲ではありません

つまり、ルールが厳しくなったというより、以前から求めていたことを、言い逃れできない書き方にした更新だと私たちは受け止めています。

で、自社のマーケティングでは何を見直すか

ここからが本題です。「記事は人が読んでから出しています」という会社でも、見直す場所は残っています。

1. 自動生成している「小さな文章」の棚卸し

まず、どこでAIが文章を作っているかを洗い出します。本文より、次のような場所が盲点になりがちです。

ホームページの管理画面（CMS）の拡張機能が、記事ごとに説明文を自動で書いている
ネットショップの商品ページで、商品説明・説明文・画像の説明文をまとめてAIに書かせている
よくある質問のページを、構造化データごとAIで作っている
広告の着地ページを量産するときに、タイトルを機械的に差し替えている

ここで大事なのは、誰も読んでいない文章がどれだけあるかを把握することです。量が多いほど、事実と違う一文が混ざっていても気づかれません。

2. 「事実が入る場所」と「入らない場所」を分ける

全部を人が読むのは、現実的でないこともあります。そのときは、確認の濃さを分けます。

種類	例	確認の濃さ
事実が入る	価格、仕様、対応地域、実績、日付、人名・社名	公開前に必ず人が元の資料と照らす
事実がほぼ入らない	「〇〇の選び方を解説します」のような案内文	表現の確認だけでよい
誤りが信用に直結する	医療・お金・法律に関わる説明	人が全文を読む。AIに任せる範囲自体を狭める

特に構造化データは要注意です。価格や在庫、評価のような事実そのものを書く場所なので、AIが作った値が実際と違えば、そのまま検索結果に出てしまいます。

3. 確認したことが、あとから分かるようにする

「人が見ました」と言えることと、「どの元資料と照らしたか」が残っていることは別です。担当者が替わっても追えるように、次のどれかは残しておくことを勧めます。

確認した人と日付
照らし合わせた元の資料（カタログ、料金表、公式発表のURLなど）
AIが出した値と、直した値

私たちのこのサイトでは、記事に使ってよい数字をあらかじめ一覧にし、一覧に無い数字が本文に入ると機械が公開を止める仕組みにしています。仕組みの詳細はAIが書いた記事は検索で評価されるのかに書きました。ただし正直に書くと、今回の指針が対象に挙げたタイトルや説明文については、本文ほど厳しい照合をしていません。 私たち自身も見直す側にいます。

4. 外注先に聞くべきこと

記事制作やサイト運用を外に出している場合は、次の点を聞いておくと判断しやすくなります。

本文以外（タイトル、説明文、画像の説明文、構造化データ）をAIで作っているか
作っているなら、誰が、何と照らして確認しているか
誤りが見つかったとき、どこまでさかのぼって直せるか

「AIは使っていません」という答えも、「全部人が見ています」という答えも、それだけでは判断材料になりません。どの元資料と照らしているかまで答えられるかどうかを見てください。外注範囲の線引きはAIマーケティングをどこまで外注するかでも整理しています。

まだ分からないこと

この書き換えが、今後の順位の評価にどう反映されるのか。Googleは今回、評価の仕組みの変更を告知していません
確認が足りないと判断されたページが、具体的にどう扱われるのか。公式文書からは読み取れません
「人の手で」がどの程度の確認を指すのか。全文を読むことなのか、事実部分を照らすことなのか、指針には書かれていません

分からないことを推測で埋めるより、確認の手順を自社で決めておくほうが、どちらに転んでも困りません。

まとめ

2026年10月1日、GoogleがAIコンテンツの指針を更新し、公開前に人が事実確認することを「critical（欠かせない）」と書いた
理由として、生成AIは事実を取り出すのではなく言葉の並びを予測しているので、誤りが混ざりうると説明している
確認の対象には、本文だけでなくタイトル、検索結果の説明文、構造化データ、画像の説明文も含まれる
新しい罰則や順位の仕組みは告知されていない。AIで作ること自体も違反ではない
見直すべきは、裏側で大量に自動生成している「誰も読んでいない文章」のほう
事実が入る場所だけでも、元の資料と照らす手順と記録を残しておく

検索とAI検索それぞれで何をすればよいかの違いはSEOとGEOの違いに、AIに自社の情報を正しく扱わせる作業はAIに自社名を聞くと事業内容が間違っているにまとめています。

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本記事の内容は2026年10月時点のものです。